従業員意識調査とは？目的や頻度、実施方法を解説

2023/10/31

従業員意識調査とは？目的や頻度、実施方法を解説こんにちは。求人広告代理店・採用代行の「株式会社ONE」です！

経営をスムーズにすすめるためには、業務と向き合っている従業員の実態把握が欠かせません。

従業員に対する理解が深まれば、事業目標の達成や企業が抱えている課題に対して、適切な施策を講じられます。

従業員がどのような意識で業務を行っているのか知るためには、従業員意識調査を実施すると良いでしょう。
今回は従業員意識調査の目的や頻度、実施方法を解説します。

無料たった3つのアプローチで人事課題をほとんど解決！

人事業務に追われている方必見！！
たった3つのアプローチだけで人事課題が解決！

人事業務の課題を解決できる！

※同業者・競合企業様は資料ダウンロードはご遠慮いただきますようお願いいたします。

【1】従業員意識調査とは？

従業員意識調査とは、従業員がどういった意識で業務にあたっているのかを把握する調査です。

業務遂行時の意識を把握することで、コンプライアンスのリスクなど、組織や人材マネジメント上の課題が可視化されます。調査結果は、中長期的な事業戦略の立案や策定、職場環境の改善に役立てられるため、多くの企業が活用しています。

2022年に労務行政研究所が発表した『人事労務諸制度の実施状況【後編】』によると、従業員満足度調査の実施業は33.9%、エンゲージメントサーベイの実施企業は15.4%にも上ります。

従業員意識調査を実施することによって、組織のさまざまな情報を取得できます。特に自社や従業員の抱える問題点を知ることで、事業の改善につながるでしょう。
この章では、従業員意識調査を実施する目的を解説します。

従業員意識調査は、組織におけるビジネス戦略の立案や、健全な組織運営に不可欠です。自社が抱える問題は表面化しにくく、現場で働いている人にしか分からないことも数多くあります。

そのため、現状でどういった問題が発生していて、どのような改善、対処が必要なのかを知るために、従業員意識調査を行う企業が多いです。

新たな施策や戦略を考えるためにも、従業員意識調査は有効な手段といえます。従業員の新しいアイディアを取り入れることで、より効果的な戦略を立案できます。

従業員が自分の仕事にやりがいを持ち、組織に忠実であることは、生産性の向上や離職率の低下につながります。

従業員意識調査から従業員の不満や要望を把握し、改善することで、従業員のロイヤルティを高められるでしょう。

例えば、従業員エンゲージメントの低い原因が調査で判明した場合、職場環境の整備や福利厚生の充足など、課題に応じて適切な施策を講じられます。

適切な施策を講じることで従業員のロイヤルティやエンゲージメントが高まり、仕事への満足度や定着率の向上につながります。

従業員意識調査票の作成方法としては、主に以下の2種類があります。

・パッケージ型
パッケージ型とは、あらかじめ標準的な設問と回答の選択肢が用意されている形式です。
調査会社や専門機関によって提供され、短期間で実施できる点と、費用が抑えられる点がメリットです。

また、他社データとの比較が可能な場合もあります。
パッケージ型は、基本的な情報収集を目的とした調査に適しています。反対に、企業のニーズに合わせて細かくカスタマイズしたい場合には不向きです。
・オーダーメイド型
オーダーメイド型は、企業の状況やニーズに合わせて、設問を個別に設計する形式です。
目的に応じて最適な設問内容を設置できるため、より詳細な情報を収集できます。

オーダーメイド型の調査票を用いると、組織が解決したい特定の課題に焦点を当てることが可能です。
目的変数（主要な課題）と説明変数（課題の原因）を構造化し、課題に関連する要因を明らかにするのに役立ちます。

パッケージ型は迅速な情報収集に向いており、オーダーメイド型はより詳細な情報を得るのに適しています。

どちらの調査票を選択するかは、調査の目的や予算、スケジュールに合わせて決めましょう。課題と目的に応じて最適な選択をすることが大切です。

自社で従業員意識調査票を作成する場合、結果である「目的変数」と、原因である「説明変数」を分けたオーダーメイドの調査をする必要があります。
具体的には、以下のような手順を踏むと良いでしょう。

1. 調査目的を明確にする
最初になぜ調査を行うのか、どのような情報を収集したいのかを明確にしましょう。

例えば、離職率の改善を目指す場合、エンゲージメント向上を目的変数とし、人間関係、働く環境、報酬への満足度などを説明変数として考えます。
2. 実施対象や時期、回答方法を検討する
調査対象や調査の実施時期を選びます。

設問内容や目的に合わせて、従業員全体に調査するのか、特定の部門やグループに限定するのかを決定しましょう。

また、実施時期は繁忙期を避けるのがおすすめです。十分な回答期間を確保することで、有効な調査結果が得られやすくなります。

回答方法は、オンラインでのアンケートが一般的にですが、パソコンやスマートフォンの利用が難しい従業員が多い場合は、紙媒体を検討しましょう。
3. 調査票の作成
調査票は設問と、回答となる選択肢から成り立っています。目的変数と説明変数を区別し、設問を構造的に設計しましょう。

設問の順序も大切ですので、回答者にとって答えやすい流れで調査票を作成します。